家具や家電を残したまま別荘の処分はできる？

家具家電を残したまま別荘の処分はできる？

週末や大型連休は、所有している別荘に出かけていましたが、お子様の成人や退職など、生活様式が変わったことにより別荘を手放すことを考えられている方もいらっしゃるかと思います。
手放す際に、別荘内に設置された冷暖房器具や冷蔵庫などは残したまま処分をすることは出来るのでしょうか？
本記事では、家具や家電を残したまま別荘の処分はできるのか、残す場合や残せない場合の注意点についてご紹介します。

家具や家電を残したまま別荘の処分はできる？

結論、家具や家電を残したまま別荘の処分は可能です。
残す場合と残さない場合の違いは、何があるのでしょうか？
こちらでは、家具や家電を残したまま別荘を処分する場合と、自身で処理する場合についてご説明します。

残す場合

時間が取れない方や、家具や家電を買い取る店舗に持参するのが面倒に感じられる方におすすめです。
家具や家電を処分するのは、買主や処分会社になるため、処分費用が上乗せされる可能性がある点には注意が必要です。
家具や家電の処分価格が高額になった場合、別荘の処分費用に上乗せされることがあります。

残さない場合

必要なもの、不要なものを分けたり、少しでもお金として戻ってきてほしかったりする方におすすめです。
自身で処分をするため手間はかかりますが、家具や家電を売却した際に発生した費用を別荘の処分費用に充当することができます。

家具や家電を残す場合の注意点

家具や家電を残すことで、不動産業者などの買主や内覧者はどのような影響や心象をもつのでしょうか？
別荘を処分後、新たな購入検討者は内覧のため別荘を訪問します。
その際に、家具や家電が残ったままだと、前の持ち主の趣味や生活感が出てしまうので、良い心象を受けないことが考えられます。
また、不動産業者などの売主からすると、処分するための作業時間や費用が発生します。
そのため、購入検討者の受け入れが遅くなってしまうことがあります。
一方、食器棚やタンスなどといった大型の家具を残した場合、前の持ち主と内覧者でライフスタイルや好みが合った場合、プラスに評価をされることがあります。
持ち運びにくいものや高額なものは喜ばれることがあるため、あえて残しておく、というのも手です。

家具や家電を残さない場合の注意点

家具や家電を残さず処分することで、不動産業者などの売主や内覧者はどのような影響や心象をもつのでしょうか？
すべて自分で用意をするため、何をそろえてどこに設置しようかなどを考える楽しみがあります。
一方、何もない状態から家具家電や必要なものを用意するため、初期投資費用が大きくなります。
場合によってはすでに設置された家具家電の処分費用の方が安く済むことがあるため、あえて残しておくことも考えられます。
例えばタンスの場合、店頭での販売価格が数万円程度のものがあります。
タンスの処分費用はサイズや自治体にもよりますが、1,000円～2,000円の場合が多いです。
家具や家電を残さずに処分をする際の注意点は、次の購入者に「必要なら使用する、不要なら処分する」といった選択肢を残せないことが挙げられます。
そのため、家具や家電の処分については不動産業者に相談をしてから処分をした方が良いでしょう。

おわりに

本記事では、家具や家電を残したまま別荘の処分はできるのか、残せない場合や残せない場合の注意点についてご紹介しました。
結論、家具や家電は残したまま処分が可能です。
家具や家電を残す場合、残さない場合それぞれにメリット・デメリットがあるので、どちらが良いかを検討してから処分をしましょう。
もしもどちらの方が良いのか判断に迷われた場合は、管理をしている不動産業者に相談をしてから決定することをおすすめします。

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